オピニオン

活発化する品目統合の動き

　ジェネリック医薬品の品目統合の動きが活発化している。Ｍｅｉｊｉ Ｓｅｉｋａファルマとダイトは新コンソーシアム構想を唱え、日医工、共和薬品工業および武田テバファーマはアンドファーマグループとして品目統合を進めていく方針だという。この他、沢井製薬や第一三共エスファ、日本ジェネリック製薬協会の会長企業である日新製薬も、各企業と品目ベースで協議を進めているとしている。東和薬品も「本格的な協議はこれから」としつつ、品目統合には前向きだ。
　品目統合といっても、製造所の集約から屋号の統一までが含まれており、現在進んでいるのは、主に品目ごとの製造所の集約のようである。いずれにしても、今後注目されるのは品目統合の規模であろう。日本ジェネリック製薬協会の川俣知己会長は「（各社が）1～2品目をやめる程度では、なんの効果も見られない」と述べ、各社50品目、業界全体で1000～1500品目を削減できれば、武見敬三元厚生労働大臣が提示した「1成分あたり5社程度」が実現可能になってくるとの見解を示している。また、東和薬品の吉田逸郎社長は、業界全体の安定供給体制やバックアップ体制の観点から、シェアが少ない同士の品目統合では効果は薄いと示唆する。ダイトの松森浩士社長は、新コンソーシアム構想において「ある程度の数が出てきた」と述べたが、業界全体でどの程度の規模で品目統合が進んでいくかが、業界の課題とされる少量多品種生産の解消に向けて重要である。また100社近くある収載品目10品目以下という企業の動きも焦点の一つだ。

(2025年7月25日掲載)

前後のオピニオン

◇「創薬力向上のための官民協議会」 (2025年8月8日掲載)

◆活発化する品目統合の動き (2025年7月25日掲載)

◇光化学スモッグの日 (2025年7月18日掲載)